テレワークはSDGsの観点からも効果的！

SDGs（持続可能な開発目標）に「働きがいも経済成長も」というゴールがあります。

さて、「働きがい」とは何でしょうか。

「働きがい」という言葉は、英語では “decent work” とされています。

SDGs17の目標の英語と日本語を比較してみたら面白かった件という記事でも書いたとおり、decent という単語は訳出するのが非常に難しい単語です。

個人的に推したいのは「適正な」という訳で、decent work＝「適正な仕事」と考えること。

適正な仕事とはつまり…

• 自分の能力が発揮できる
• ワークライフバランスが取れている
• 生活に必要なお金を稼げる
• 公正な評価がされる

こうした身体面・精神面・社会面でバランスの取れている仕事だと考えています。

給料が高いだけでストレスが過大な仕事とか、休みは取れるけど女性差別がある職場とか、残業しないと生活が成り立たないほど薄給だとか、こういうのは “decent work”ではないと解釈できます。

というわけで今回は、テレワークがSDGsに貢献する可能性について、書いていきたいと思います。

今回の記事の参考図書はこちら

テレワークが貢献するSDGs

テレワークが貢献するSDGsは、冒頭で挙げた「働きがいも経済成長も」以外にもいくつか考えられます。

目標8「働きがいも経済成長も」

テレワークによって、場所にこだわらずに仕事ができるようになります。

働く場所自体が働きがいに即つながるわけではありませんが、以下のような境遇の人にとって、「会社へ出勤しなくていい」というのは大きなメリットになると考えられます。

• 片道何時間もかけて出勤している人
• 子育てをしている人
• 介護をしている人
• 障害などにより移動に困難を伴う人

こうした人たちの中には、「出勤さえなければもっと働きたい」と思っている人たちもいるはずです。

テレワークは、意欲はあるのに働けていなかった人を救うことができるのです。

目標10「人や国の不平等をなくそう」

テレワークは不平等を解消する可能性を秘めています。

不平等の解消はSDGsの目標10「人や国の不平等をなくそう」に貢献します。

現在はまだ、世界はもちろんのこと、日本国内であっても「どこに住むか」によって格差があります。

コロナ前の就職活動を例にとると、地方大学生は大手企業に就職するためには説明会や面接のたびに上京する必要があり、金銭はもちろん、学業との両立や体力面でも明らかにハンデがある状況でした。

しかし、最近は企業が説明会や面接をオンラインで行うのが主流となり、このハンデは解消されつつあります。

テレワークも同様で、これまでは「住む場所」のせいで何かしらの偏り（地方に住めば給料が安いなど）がありましたが、解消されていくと思われます。

解消されていく格差がある反面、テレワークを有効活用するためのITスキルによって格差が助長される懸念もあります。この点に関しては記事後半で詳しく見ていきます。

目標13「気候変動に具体的な対策を」

テレワークによって移動が減れば、温室効果ガスの発生を抑えられるかもしれません。

温室効果ガスの発生抑制はSDGs目標13「気候変動に具体的な対策を」に貢献します。

「出勤」のせいで、東京近郊のサラリーマンであれば電車やバスなど、地方であればマイカーを使用しなければならない人が多くいます。

テレワークによって、こうした人たちの出勤が減れば、相当な量の電気や排気ガスの削減につながるはずです。

もちろん、個々人の家庭などで消費される電力消費量は今より上がるとは思いますが、代わりにオフィスの電気使用量が減るので、その面はあまり考えすぎなくてもよさそうです。

テレワークの問題点

これまでテレワークのメリットをSDGs視点で述べましたが、テレワークを推進するにはいくつか考えていくべき問題もあります。

働き方を根本から変える必要がある

新型コロナやそれに伴う緊急事態宣言等の影響を受けて、テレワークを経験したという人は多いのではないでしょうか。

その際、「なんか仕事がやりづらいな…」と感じた人もいたと思います。

テレワークの際の仕事のやりづらさの原因は、日本型の働き方が関係しているかもしれません。

欧米では、自分のする仕事はジョブディスクリプション（職務記述書）というものであらかじめ細かく定められているのが基本です。

たとえば、欧米では「社員の給与計算業務に従事する」といったジョブディスクリプションに合意して会社に就職すれば、給与計算業務に専念し、それ以外の仕事は基本的にしないというスタイルが一般的です。

一方、日本の会社の多くは、その人の経験や希望より、ポテンシャルによって仕事が決められることが多いように思われます。

たとえば日本では、人事異動によって空いたポストに、その仕事を全くやったことがない人が後任として充てられるといったことも一般的です。

欧米式と日本式の仕事スタイル、どちらが優れているかというのは問題ではありませんし、どちらにもメリット・デメリットはあると思います。

しかし、テレワークとの相性だけに限れば、欧米式のスタイルのほうが合っているといえそうです。

というのは、テレワークでは「同じ職場の見知った仲間」という感覚が薄れてしまい、ポテンシャルを見極めるのが難しくなるからです。

テレワークを推進するということは、日本式から欧米式へ（あるいはハイブリッド式へ）仕事の進め方を転換させていく必要があり、これは簡単にいくことではありません。

テレワークによって広がる格差

テレワークは、テクノロジーによって可能になりました。

パソコンやインターネット環境がなければテレワークはほぼ不可能といって差し支えないと思います。

しかし逆に言えば、パソコンが使えなかったりインターネット環境がなかったりする人は、テレワークをすることができない社会になっていくといえます。

この問題は「デジタル・ディバイド」と呼ばれます。

デジタル・ディバイドとは、「インターネットやパソコン等の情報通信技術を利用できる者と利用できない者との間に生じる格差」のことをいう。具体的には、インターネットやブロードバンド等の利用可能性に関する国内地域格差を示す「地域間デジタル・ディバイド」、身体的・社会的条件（性別、年齢、学歴の有無等）の相違に伴う ICT の利用格差を示す「個人間・集団間デジタル・ディバイド」、インターネットやブロードバンド等の利用可能性に関する国際間格差を示す「国際間デジタル・ディバイド」等の観点で論じられることが多い。

総務省「情報通信白書」より引用

デジタル・ディバイドは、「そろばん」と「電卓」の関係によく似ています。

電卓が発明される前は、そろばんで計算をできることが大切なスキルだと考えられていました。

それまでそろばんを駆使して仕事をしていた人にとって、電卓の登場は脅威に感じたと思います。

一方で、電卓そのものは仕事の効率を圧倒的に改善するものでもあったはず。

これを現代に当てはめてみると、アナログな方法による働き方は「そろばん」で、テレワークのような働き方は「電卓」だと、そう考えるしかありません。

まとめ

今回は、テレワークについてSDGsの視点も交えて紹介しました。

参考にした『誰のためのテレワーク？』という書籍では、今回私が取り上げた内容の10倍は詳しく・多角的にテレワークのメリットや問題点の解説がされています。